＜遺伝カウンセラー＞雇用拡大目指し ＮＰＯが今春発足（毎日新聞）

　遺伝性疾患を抱える患者・家族を支える専門職「遺伝カウンセラー」の普及を目指すＮＰＯ法人「遺伝カウンセリング・ジャパン」がこの春、発足する。認定遺伝カウンセラーは現在７４人いるが、医療機関で働ける人は一部にとどまる。ＮＰＯは、医療機関と遺伝カウンセラーの懸け橋となり、雇用の拡大や増員を目指す。

　遺伝カウンセラーは、遺伝学の知識とカウンセリングの技術を併せ持つ。本人や家族、将来生まれる子どもなどの遺伝性疾患について正しい知識を知らせ、患者・家族が適切な判断をできるよう、独立した立場で心理的、社会的に支援する。米国は７０年代から養成が始まったが、日本では従来、医師らがこうした役割を担ってきた。

　日本では０５年に制度が始動。お茶の水女子大、近畿大など９大学に養成コースがあり、日本人類遺伝学会など２学会が実施する認定試験を経て資格を得る。だが、病院に専門職として雇用されるケースは少なく、直接患者と接しない就職先を選ぶ人も多い。

　ＮＰＯは昨年１２月、東京都に認証を申請した。理事長には金沢一郎・日本学術会議会長が就任する予定。発足後は医療機関に遺伝カウンセラーの必要性を知らせ、就職を支援するとともに、研修や最新情報の発信にも取り組む。

　ＮＰＯ創設にかかわった室伏きみ子・お茶の水女子大教授は「高度化する医療現場で遺伝カウンセラーは不可欠。資格を取った人たちの活動の場を広げていきたい」と話す。【永山悦子】

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